福島大学の取り組み ①

2011年3月11日の東日本大震災に引き続いて起こった、東京電力福島第一原子力発電所の事故直後には、福島県内の放射線量に関する情報はごく断片的なものしかありませんでした。そこで共生システム理工学類では3月19日に有志の教員20名あまりが集まり、原発事故被災地域にある大学の理系研究者として専門の枠を越えて連携し、自ら現地に赴いて放射線量測定をはじめることになりました。当時は充分な数の測定器もなく、移動に使用する自動車のガソリンも限られ、また津波の被害が生々しく残っている中での調査でした。3月末にその結果をまとめた放射線量マップによって、線量の高いエリアが北西方向に広がっていることがはじめて明らかになりました。この調査結果は政府の避難地域の再設定や福島県の災害対策の基礎データとして用いられることになりました。
この調査活動を契機として、放射線影響をより組織的に調査するため、学内に「うつくしまふくしま未来支援センター（2011年）」および「環境放射能研究所（2013年）」が設立され、今では福島大学は様々な分野の研究者と多数の放射線測定機器を有する国際的な研究機関となりました。
一方で、共生システム理工学類では学生諸君にも是非放射線についての造詣を深めてもらいたく、放射線対策専修プログラムをはじめ、種々の教育プログラムを提供しています。
ここでは、福島大学で放射線に関するどのような研究・教育が行われているか、その一端を紹介します。

現在では共生システム理工学類をはじめ、環境放射能研究所、うつくしまふくしま未来支援センターの各部局に様々な放射線計測用高度分析機器が導入されています。機器の一部を下記に紹介します。放射線の知識を修得して、是非この恵まれた設備環境を利用することをおすすめします。